平成22年度 評価年次報告『卓越した教育研究大学へ向けて』

 
    -平成21年度教育・研究・社会貢献活動から-

 

東北大学の使命
卓越した教育活動
卓越した研究活動
卓越した社会貢献活動
 
評価年次報告

平成22年度の部局評価は,平成21年度の部局の諸活動について評価しました。
 部局の自己評価報告書へ

卓越した教育活動
GCOE「社会階層と不平等教育研究拠点の世界的展開」による「世界で活躍する、タフで独創的な人材」の育成 文学研究科
大学院GP「歴史資源アーカイブ国際高度学芸員養成計画」において、国際的発信力を持ったキュレイター・アーキビストを育成することを目的とし、文学研究科の有する歴史資源のアーカイブ化のためのデジタル画像の作成、海外研修などを通して、大学院生を共同研究プロジェクトに参加させている。
平成20年度より、大学院進学を目指す4年生に対し、大学院先行履修科目を3科目開講した。平成21年度には2科目、平成22年度にはさらに3科目(教育設計論、教育テスティング論、教職論)を追加し、学部教育と大学院教育との接続の連続性をさらに高める取組をおこなっている。。 教育学研究科
ロンドン大学IOEとの提携講義として、学部生・大学院生を対象とする「比較教育学」の演習において、専門英語による授業を平成21年度実績で3年連続行い、受講生の国際感覚とコミュニケーション能力の育成を図った。
公共政策大学院では、特色ある授業科目として政策実務の修得を目的とした体験型授業である「公共政策ワークショップ」を開講し、地域の自治体等が直面する課題に関して、教員・学生が一丸となって考究し、最終的に政策提言を取りまとめて、実際に自治体等に提出している。 法学研究科
2007年~2009年度まで実施された「環境フロンティア国際プログラム」では、文理の枠にとらわれない発想力および文理を融合した知識と経験を身につけ、環境分野において実践的に活躍できる人材を養成することを目標に各種の講義を開講し、2009年度は本研究科から博士前期課程5名および博士後期課程1名の計6名の大学院生の参加をみた。 経済学研究科
地域イノベーション研究センターでは、2009年度には「NPO人材マネジメント・プロジェクト」(2007~09年度)、「宮城県食品産業振興プロジェクト」(2008~09年度)、「若手人材育成プロジェクト」(2009年度)等の注目すべき成果をあげている。
学部学生短期留学派遣の取り組み: 学部学生対象の教育競争的資金「理数学生応援プロジェクト」では、毎年、オーストラリア・シドニー大学へ、選抜の上10名程度を約2週間、短期留学させている。このプログラムは、参加学生に大変好評であり、現在、参加学生の中から、交換留学生としてより長期に海外の大学で学びたいと希望する学生が増えている。 理学研究科
質の高い大学教育推進プログラム「リサーチマインドを育む医学教育体制の構築」の採択2年目を迎え、本格的に年間を通した企画を実施した。 医学系研究科
基礎医学修練の成果: 医学科6年生が日本学生支援機構の優秀学生顕彰事業で大賞を受賞した。これで本学部医学科からは4年連続の入賞者、2年連続の大賞受賞者を輩出する栄誉となった。
6年次学生5人ごとに1名のチューターを付ける「チューター制度」導入により、クラス担任教授との連携のもと、歯科医師国家試験を考慮したきめの細かい学生支援体制を可能とした。 歯学研究科
薬剤師認定制度認証機構より認証されたMCS (Master of Clinical Science) コースを継続し、平成21年度は総数9名(うち薬剤師 8名、看護師 1名)に対し、MCSの称号を認定した。 薬学研究科
特別教育研究経費「高度医療を担う次世代型専門薬剤師育成のための実践的臨床薬学教育システム構築」により、平成20年度より「生活習慣病治療薬学分野」および「がん化学療法薬学分野」を新設し、「医師に協力して処方設計に関与する薬剤師」という他大学にない新しいタイプの薬剤師教育システムの構築に取り組んでいる。
文部科学省GP「質の高い大学教育推進プログラム」において採択された「学習等達成度記録簿による教育効果の測定」(平成20年度~平成22年度)プロジェクトにおいて、電子ポートフォリオシステムを構築し、一部の学年(学部4年)で実施した。これにより、各種のデータ解析や統計処理が可能となり、きめ細かな修学指導が可能となりつつある。 工学研究科
「博士課程前期・後期連携接続による先駆的工学系博士課程カリキュラム」:在学期間短縮による早期修了の促進およびその際の教育の質を保証する博士課程プログラムを構築するため、博士課程前期・後期連携接続による先駆的工学系博士課程カリキュラムを平成21年度にスタートさせ、平成22年度後期から博士前期学生の受入を開始する。
平成19年度原子力人材育成プログラムの事業において「原子力研究基盤整備(文部科学省)」および「チャレンジ原子力体感プログラム(経済産業省)」の2件が採択され、青森県六ヶ所地域で活躍する社会人に対して量子エネルギー専攻が現地産業界との連携の上で、基礎から専門までの大学院高等教育を継続実施している。
平成20年度に文部科学省国際加速化プログラム(取組名称「国際デザイン教育プラットホームの構築-持続的で開かれた国際建築ワークショップ実施運営体制の確立へむけて-」)が採択されている。これは従来行ってきた都市・建築学専攻が主催する国際建築ワークショップ(WAW)をもとにしたプログラムであり、毎年、教育方法、成績評価について議論し改善を加え、自発的FD機能を有するきわめて実質的な英語による国際的デザイン教育環境の構築がなされている。
学部教育では、第一セメスターに少人数教育を主眼とした「現代における農と農学」や、フィールド科学に実際にふれる「陸圏環境コミュニケーション論」、「水圏環境コミュニケーション論」など新カリキュラムを開設し、農学の基礎教育を充実させた。 農学研究科
世界でも類のない、情報教育を行う教育者とその指導者を育成する「情報リテラシー専門職養成プログラム」では、特別に学生募集を行い、特別ゼミナールを設置したり複数教員で指導するなど、目標達成にかなう充実した教育研究を行っている。また、本研究科の学生のみでなく、小中学校の情報科目を受け持つ教師への実践教育など、広いスコープで教育活動を実施している。 情報科学研究科
実践的なITスキルとビジネス日本語を身につけた高度留学生人材を輩出するため、経済産業省・文部科学省共管のアジア人財資金構想の支援を受けてASISTプログラムを実施している。これには学内各部局からの留学生や日本人学生もオープン参加しており、留学生の日本社会への定着や日本人学生の国際化にも貢献している。
グローバルCOE「環境激変への生態系適応に向けた教育研究」において、生態系環境人材の育成事業を実施した。平成21年度には、国際フィールド実習、国際インターンシップ、環境学実践マネジメント講座を修得した第1期生3名がPEM(Professional Ecosystem Manager)資格を取得した。 生命科学研究科
JSPSによる平成21-23年度「組織的な若手研究者等海外派遣プログラム」に採択された。若手研究者延べ約100名(大学院生は約40名)をUniversity College London (UCL)をはじめ英国・欧州の研究機関に、短期・長期派遣する。
平成22年3月から、グローバル30事業として、英語による授業のみで学位取得可能な「生命科学国際コース」を開始した。また、その一環として、イリノイ大学のSilver教授を招聘し、英語による微生物学の集中講義(2週間)を実施した(H22年3月)。
日中韓3カ国の7大学が連携し、各大学から優秀な後期課程学生を選抜して、夏期に4週間かけて各大学を歴訪するRESD(Regional Environment & Sustainability Development)プログラムを実施した。 環境科学研究科
平成20年6月にJAPEXによる海外寄附講座をインドネシアのバンドン工科大学内に開設し、現地での入試によって、これまで、バンドン工科大学より3名、ブラウィジャヤ大学より2名の前期課程学生、バンドン工科大学より2名の後期課程学生を環境科学研究科の学生として受け入れた。研究科より教員を派遣して現地で英語による講義を行うとともに、学生を6ケ月から1年間仙台に来校させて研究・教育を行った。
高度情報型教育の推進・・・教育情報学教育部の必修科目の100%でeラーニングやブレンディドラーニング等の高度情報型教育を実施した(授業評価、シラバス、授業ビデオの配信、学習管理、レポート実施等)。受講学生から高い評価を得た(「いつでも学習できる」「どこからでも学習できる」「繰り返し学習できる」「これからも利用したい」)。 教育情報学教育部
短期教育プログラムの整備、「国際高等研究教育院などと連携した人材育成」、「産学連携による融合・複合型人材育成」にかかる新しい教育プログラムの導入、国際的な人材の育成、若手研究者主体による教育活動等、GCOEによる取組を展開した。 金属材料研究所
グローバルCOEプログラムによる大学院生の海外派遣および外国人学生の受け入れ: 国際インターンシッププログラムによる外国人大学院生の受け入れ、東北大学の学生の派遣を推進している。また、「国際若タケノコ発掘プログラム」においては国内外の優秀な学生に博士後期課程入学後の支援を約束することによって、博士後期課程進学を促している。 流体科学研究所
GCOE関連: 外国語による国際会議参加を推進し、大学院学生の育成で大きな成果を得た。(GCOE学生の発表:112件。論文賞・講演賞・奨励賞等の受賞は21件で、全発表件数に対する受賞率は19%と極めて高い水準。) 電気通信研究所
大学院生のうち、各賞受賞者の数は平成21年度延べ51名に上っており、質の高い研究遂行力を立証すると共に、成功体験を通した動機付けとしても大きな教育効果をあげている。 多元物質科学研究所
JSPSアジア研究教育拠点事業「次世代有機デバイス構築へ向けたナノ物質・材料創製の研究教育拠点形成」(平成21年度~25年度)を多元研教員が日本側コーディネータとなり、韓国との間で実施しており、大学院生の交流支援等の事業を実施している。
ロシア人学生を対象とする日本学講習会-2009年度訪問講座「日本とアジア」の開催: ノボシビルスク国立大学東洋学部との取り決めに基づき、第一回目の訪問講座を実施し、市内の日本語を学ぶ学生など合計100名余が出席した。 東北アジア研究センター
新英語カリキュラムとTOEFL-ITPの実施: 本学における英語教育強化のために、1科目当たり週2コマ受講する全学教育の新たな英語カリキュラムを平成21年度から実施し、全学部1年生を対象にTOEFL-ITP受験を必修化する事業に中心的役割として貢献した。 高等教育開発推進センター
「アドバンスト・マスマティクスコース」等の継続的な開講: 東北大学の「出る杭を伸ばす」施策である学部の初期段階(2~3セメスター)における課外授業として「アドバンスト・マスマティクスコース」を、学部生及び大学院生を対象とした課外授業として「プラクティカル・イングリッシュコース」を引き続き開設し、学生の勉学意欲の向上を実現した。
植物園の八甲田山分園では、学内外からの学生実習の受け入れと支援を行っているが、高山地域に位置する同種の施設は、全国的にも数カ所しか存在していない。2009年度には、学内から3つの実習、学外の5大学から5つの実習を受け入れ、生物学、生態学の教育に貢献した。 学術資源研究公開センター
全学教育情報教育の改革: 学部新入生に対する毎年のアンケート調査に基づき、新入生が情報技術にどのように向き合っているかの標準的な姿を明確にした上で、本学の教養教育改革に整合する全学教育「情報基礎」の内容を策定し、平成22年度から実施した。日本の高等教育機関としては先進的な内容を含む特色あるものとなっている。 教育情報基盤センター
計算科学・計算機科学分野での教育貢献・人材育成を目的として、大学院・学部での講義実習等の教育目的での利用について、無料でベクトル並列型スーパーコンピュータSX-9システムを利用できる制度の試行を実施した。 サイバーサイエンスセンター


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卓越した研究活動
心理学の行場教授は、東北大学電気通信研究所との共同研究プロジェクトである特別推進研究「マルチモーダル感覚情報の時空間統合」において、物体の動きの見え方に音が強い影響を与えることを世界に先駆けて発見し、高臨場感マルチメディア技術の開発に貢献する重要な発見として、世界的に注目されている。 文学研究科
国際シンポジウム「アジアにおける教師と学校の挑戦:シンガポールの場合」、国際セミナー「アジアにおける教師と学校の挑戦:中国の場合」、同「アジアにおける教師と学校の挑戦:韓国の場合」、同「アメリカ高校教育改革の新動向~スモールスクール運動の現状と課題~」を組織的な大学院教育改革推進プログラムの一環として開催した。 教育学研究科
グローバルCOEプログラム「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」(平成20年度採択)は、法学研究科が中心となって、拠点リーダー1名、拠点サブリーダー2名、連携拠点リーダー1名、プロジェクト責任者12名、事業推進担当者25名のほか、学内外の多数の研究教育協力者、フェロー、RAから構成されている。 法学研究科
本学文系部局では唯一(経済学研究科として2回目)の寄附講座として株式会社七十七銀行「地域経済金融論(七十七銀行)寄附講座」を受け入れ、2009年度も任期付採用教員2名によって経済活動の地域的集中とそこでの地域金融の役割に関する研究活動を実施した。 経済学研究科
「東北大学アジア・アフリカプログラム」の研究チームを中心として、経済学研究科および東北大学「産学協同による地域創造型アジアIT人材育成・定着プログラム(ASIST)・東北経済産業局共催の国際シンポジウム「世界金融危機後の東アジア経済-内生的イノベーション創出に向けた人材育成の可能性を探る-」を開催した。
トムソン・ロイター社は平成21年4月13日に論文引用数による1997-2008年までの11年間の日本の研究機関ランキングを公表した。その中で、本部局の研究活動が中心となる物理学と化学の分野で、それぞれ、我が国で2位と4位、世界でも7位と17位という高位に位置づけられた。 理学研究科
平成21年度、本部局の教員や学生の研究活動に対し、合計43件の受賞・受章があった。主な受賞者は次の通り。紫綬褒章(地球物理学専攻、中澤高清教授)、仁科記念賞(物理学専攻、田村裕和教授)、日本数学会解析学賞(数学専攻、小川卓克教授)、同代数学賞(数学専攻、雪江明彦教授)、文部科学大臣若手科学者賞(化学専攻、岩本武明教授;物理学専攻、佐藤宇史助教)など。
天文学専攻千葉柾司教授らの国際研究チームが、「アンドロメダ銀河ハローに新しい恒星ストリームを発見」したことなど、重要な研究成果が新聞等のマスメディアで多数報道された。
呼吸器病態学分野・貫和教授らは、EGFR遺伝子変異を有する非小細胞肺がんの臨床試験に取り組み、EGFRチロシンキナーゼ選択的阻害剤の初回治療での有効性を証明した。この知見は、New England Journal of Medicine(IF:47)に掲載され、NHKや朝日新聞などで報道された。 医学系研究科
分子代謝病態学分野・岡教授と代謝疾患学分野・片桐教授らは、ピロリ菌の除菌によってB型インスリン抵抗性の糖尿病の治療に世界で初めて成功した。この成果は、Lancet (IF :28)に掲載され、NHKや全国紙で報道された。
腫瘍外科学分野・大内教授らは、厚生労働科学研究費補助金「がん対策のための戦略研究」研究リーダーとして、8万人という世界でも最大規模のランダム化比較試験を実施している。中間評価では、戦略研究4課題のうち唯一「A」評価を受けた。同教授らは、ナノ・バイオ基盤がん研究において、NEDOプロジェクト「がん早期診断・治療機器の総合研究開発」に採択されている。
環境省のエコチル調査に対して、ユニットセンター設置の申請を行い、採択された。それにより、本研究科内に環境遺伝医学総合研究センターを設置した。同センターは、環境省より年間1億5千万円の研究費を今後15年間にわたって受ける予定である。
平成21年度地域イノベーション創出研究開発事業「レーザー励起型ラジカル細菌を応用した口腔感染治療器の開発」の推進: 東北大学で開発されたレーザー光を過酸化水素に照射してフリーラジカルを発生させて殺菌を行うという技術を基盤として、従来のスケーラーによるによる物理的治療法に併せて、フリーラジカルによる化学的な殺菌を行うことができる新しい口腔感染症治療器の研究開発および製品化・事業化を図ることを目的とする。 歯学研究科
特別教育研究経費「高度医療を担う次世代型専門薬剤師育成のための実践的臨床薬学教育システム構築」により、平成20年度より「生活習慣病治療薬学分野」および「がん化学療法薬学分野」を新設し、「医師に協力して処方設計に関与する薬剤師」という他大学にない新しいタイプの薬剤師教育システムの構築に取り組んでいる。 薬学研究科
上海交通大学の2009年大学ランキング「工学分野」で、20位という日本の大学では最高の評価を受けている。 工学研究科
「選択的水素化脱硫触媒の開発」は、低品位燃料のクリーン燃料化を実現する技術で、実用段階にあり、平成22年文部科学大臣表彰科学技術賞(研究部門)が授与されている。
次世代の情報通信や材料・エレクトロニクス、知能コンピューティング、電気エネルギーシステム、自動車・ロボット応用システム、メディカル・バイオ応用システム等の技術に関する産学連携を推進するために、仙台市などの協力を得て平成21年度に工学研究科内にIIS(Intelligent Information System)研究センターを設置した。
平成21年度本研究科教授が春の紫綬褒章受章「牛の卵子が育つメカニズムを解明」など、生殖研究での多くの業績を挙げ受章した。 農学研究科
平成21年度名誉教授が日本学士院賞受賞「新規生物機能性分子の創製とその応用に関する研究」に対し受賞した。
研究科附属言語脳認知総合科学研究センターを中心として、fMRI (機能的核磁気共鳴画像法) 装置による脳機能画像の分析を通した脳の言語機能の解明その他の言語科学の分野における研究を推進した。 国際文化研究科
ロボット分野での研究活動: NEDO戦略的先端ロボット要素技術開発プロジェクトで工学研究科との共同研究にて採択された、「柔軟物も取扱える生産用ロボットシステムの開発」と「ロボットによる食器洗浄収納を完全自動化したシステム」における成果を取りまとめ、関連論文を国際学会等で発表し、新聞、Web など各種メディアに取り上げられ、高く評価されている。この他、レスキューロボット開発や、サービスロボット、宇宙ロボットの分野で、「次世代ロボット開発プロジェクト」(NEDO)の採択をはじめ、通産省、JSTなどの大型研究プロジェクトを獲得している。特に、ロボットの視覚認識とその視覚情報にもとづく行動制御において、高い研究成果を上げ、世界的に高い評価を得ている。 情報科学研究科
生物多様性進化分野の北野潤助教らは、性染色体の進化による種の形成をトゲウオ科魚類のイトヨで実証した。この成果はNature(2009年9月)に掲載され、Nature誌、 Cell誌のNews欄で取り上げられ、共同通信等でも報じられた。北野助教は、この成果により平成22年度日本進化学会研究奨励賞、日本動物学会奨励賞を受賞した。 生命科学研究科
宇宙環境適応生態分野の高橋秀幸教授、ゲノム継承システム分野の東谷篤志教授らの研究グループは、JAXAと共同で国際宇宙ステーションの「きぼう」で、植物の宇宙実験(Hydro Tropi)と線虫の宇宙実験(CERISE)を実施した。朝日新聞、NHK等で報道された。
生命構造化学分野の不破春彦准教授は「複雑な構造を有する海洋天然有機化合物の効率的全合成」の研究により平成21年度日本化学会進歩賞(天然物化学・生体関連化学部門)を受賞した。また、同分野の博士後期課程を修了した海老根真琴さんは「ブレベナールの効率的な人工合成法の開発」により平成21年度ロレアルーユネスコ女性科学者日本奨励賞を受賞した。
珠玖仁准教授が「微小電極法に基づく初期胚および細胞機能探索の研究」で平成21年度科学技術分野の文部科学大臣表彰(若手科学賞)を受賞した(21年4月)。その他22件の学会賞・論文賞を本研究科の教員及び学生が受賞した。 環境科学研究科
田路和幸教授および古川柳蔵准教授が、リチウムイオン電池を中心とする新しい太陽電池の利用技術開発について、スマートグリッドの考え方を提案、日本の大手企業10数社とともに、これからの環境エネルギー分野を先導している。また、文理融合型の微弱エネルギー蓄電型エコハウス技術開発事業(環境省)では、世界で始めて家庭への直流給電の方法を提案し注目を浴びている。
本研究科の梅村晋一郎教授が平成21年度科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞(開発部門)を受賞した。対象業績は「指静脈認証技術の開発」 医工学研究科
産学連携による教育情報システムの研究開発と商品化: 高等教育機関における授業改善等での活用を主たる目的とする教育情報記録提示システム(教授活動と学習者集団の反応を同時に記録し、授業改善に有効な重要時点資料を視覚的に提示するシステム)を企業と連携して開発・商品化し、販売した。 教育情報学研究部
海外研究交流: 当該分野で権威のある国際応用スポーツ心理学会の審査により日本の当該領域研究で最も貢献した論文として選出された(Journal of Applied Sport Psychology)。本論文により日本スポーツ心理学会(H21年11月22日、600名参加)で招待シンポジウムを行うなど学術水準が高く評価された。本論文の和文論文は当該学会で学会賞(最優秀論文賞)を受賞した。
Essential Citation Indicatorsによる世界的位置付け: 東北大学の材料科学分野の被引用数合計は39,690回(論文数5,459編)で、世界第3位。また、東北大学の物理学分野の被引用数合計は114,662 回(論文数9,659 編)で世界第10位。東北大学の材料科学分野全体のHighly Cited Papers48編中、本所教員によるものが75%、また物理学分野では148編中、20%を占めている。これら両分野におけるCitationの状況は、本所において世界最先端の研究が「基礎」と「応用」を車の両輪として推進されていることを示している。 金属材料研究所
本所強磁場センターと住友重機械工業が共同開発した無冷媒ハイブリッドマグネットの産業貢献により、渡辺教授が『産学官連携功労者表彰・文部科学大臣賞』を受賞した。また、後藤教授が、セラミックス分野において世界で最も権威ある国際機関、世界セラミックスアカデミーのアカデミシャンに選出された。これらの受賞を含めて、平成21年度においては本所では31件の学術賞の受賞があった。
川島隆太教授が第34回井上春成賞及び平成21年度科学技術分野の文部科学大臣表彰を受賞。 加齢医学研究所
山家智之教授が欧州人工臓器学会発明賞を受賞。形状記憶合金を応用した、新しい埋め込み型の人工心筋システムを発明したものであり、先天性心疾患において問題となる、右心循環維持のための収縮補助に応用し、動物実験にて右心室からの拍出量増加に成功した。
民間による国内研究教育機関の学術分野別ランキングにおいて、流体工学の分野で1位(世界ランク5位以内)、流体物理学の分野で3位、熱工学の分野で8位にランクされている(河合塾編 「学問前線2006 理科系100分野の大学学科・専攻ランキング」による)。 流体科学研究所
無線通信分野では、次世代モバイルインターネット端末の産学連携開発を主導し、世界最高速の324 Mbit/s 5 GHz帯無線LAN端末の開発(坪内和夫名誉教授)、IEEE国際標準化活動の推進での実績に加えて、ミリ波標準化活動の主導権を奪取(加藤修三教授)した。 電気通信研究所
光通信分野では、時間領域光フーリエ変換という手法を差動位相変調方式に適用した独創技術によって、1チャンネルあたり320 Gbit/s の超高速波長多重(WDM)光伝送に世界で初めて成功(中沢正隆教授)し、従来比30倍の世界最高の伝送速度を達成するとともに、多中継伝送の直線路では最長の500 kmの伝送を達成した。
Physics: 2010年7月のESIにおいて、東北大学は世界ランキング第10位、半導体スピントロニクスに関する研究業績をはじめ、本研究所教員の貢献度は大きい。(被引用件数上位50位までの論文の被引用度数に占める通研関連論文の割合:16.9%)
上海交通大学の2009年度大学ランキング「工学およびコンピュータ科学」の分野において世界第20位にランクされており、日本の大学では第1位の評価を得ている。
内閣府最先端研究開発支援プログラム「省エネルギー・スピントロニクス論理集積回路の研究開発」(代表:大野英男教授、期間:H21-25 予算:32億円)が採択。日本の最先端研究者30名を支援する国内最大規模の超大型プロジェクト。
光ファイバ増幅器でトムソンサイエンティフィック名誉賞受賞歴(2006年度)のある中沢正隆教授をはじめとするフォトニクス分野での業績は世界的に高く評価され、産学官連携功労者表彰において「エルビウム光ファイバ増幅器(EDFA)の開発とその高度化」の取組みが評価され、内閣総理大臣賞を受賞。また、白鳥則郎教授が文部科学大臣表彰科学技術賞「研究部門」を、島津武仁准教授が「貴金属に関わる研究助成金」(田中貴金属工業KK)においてプラチナ賞を受賞した。その他、平成21年度には32件の受賞があった。
有馬教授らによる、世界で初めてX線で磁気構造を決めた遷移金属化合物中での軌道角運動量に関する研究(Science)、マンガン酸化物の磁気相転移メカニズムを解明した研究(Nature)などは、いずれもHighlightとして紹介され高い評価を得ている。 多元物質科学研究所
京谷教授らのグループは、「鋳型炭素化法」により、電子デバイスなど広範な分野への応用が可能なナノレベルでの精密構造制御炭素材料の開発に成功した。この成果に対して文部科学大臣表彰科学技術賞(研究部門)が授与された他、平成21年度には、多元物質科学研究所において合計47件の受賞があった。平成16~19年度の受賞件数は年度あたり平均26件、平成20年は34件であり、著しい増加が認められる。
平成21年度に、全国5附置研究所(北大電子科学研究所、東北大多元物質科学研究所、東工大資源化学研究所、阪大産業科学研究所、九大先導物質化学研究所)間の、ネットワーク型共同利用・共同研究拠点として、「物質・デバイス領域共同研究拠点」が認定され、平成22年度より本格的に全国共同研究の受入を開始した。
大学における「転換」教育の研究: 2つの特色GP事業を「学びの転換」の視点から総括し、学士課程教育全体の展望についても考察を加えた研究成果、『大学における「学びの転換」と学士課程教育の将来』(東北大学出版会、平成22年3月25日)を刊行し、全国の大学に向け発信した。 高等教育開発推進センター
小動物用高分解能PETを開発して共同利用を開始し、陽電子放出核種として新たにヨウ素124の供給を行い、微小がんの検出や抗体を用いた新規がんイメージング、歯および周囲歯槽骨の補綴歯科治療、脳内レセプターの分布の探求および遺伝子導入後の発現特性を非侵襲的画像化研究に活発に用いられた。 サイクロトロン・RIセンター
半導体、材料科学、生命科学分野で先端学際科学研究を推進した結果、ISI Citation数は、平成21年のみの集計で100を超えている専任および寄附研究部門教員は9名中3名(最高は758)であった。またトータルの集計で2000を超えている教員は2名であった(最高は7517)。 学際科学国際高等研究センター

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卓越した社会貢献活動
独自企画、あるいは他部局や県、市町村と共催で、以下のような市民向け講演会や講座を実施し、多くの参加者を得た。①有備館講座第8期「学問の楽しさ」 ②齋理蔵の講座第2期 ③植物園と共催で市民オープンキャンパス「紅葉の賀」 ④みやぎ県民大学大学・東北大学文学研究科県民講座「人間理解の方法論:文・史・哲・心、それぞれの流儀」 ⑤東北文化シンポジウム「死を見つめる心:現代東北の葬送文化」 文学研究科
宮城県及び仙台市教育委員会と協定を結び、他学部の学生も含めた「学校ボランティア」を組織し、各小中高等学校に派遣した。その功績に対して仙台市教育委員会より表彰をうけた。 教育学研究科
東北六県及び新潟県の幼小中高教員を対象とした第45回「教育指導者講座」を実施し、受講者より高い評価をうけた(2009年8月)。
公共政策ワークショップの政策提言: 公共政策大学院の授業科目「公共政策ワークショップ」では、自治体等の抱える課題に対する政策提言を取りまとめ、地域社会に還元している。平成21年度には、宮城県および七ヶ宿町ならびに大崎市をプロジェクト提携機関として政策提言を行った。 法学研究科
法学部学生の自主団体であり、法学研究科および法学部同窓会が積極的にバックアップしている東北大学無料法律相談所及び東北大学法学部模擬裁判実行委員会は、学外の一般市民を対象とする法律相談及び裁判劇の制作・講演を通じて、多大な社会貢献を果たしている。
地域イノベーション研究センターは、財団法人東北産業活性化センターと連携して、経済学研究科の教員が東北地域の7県を巡回しながら、中小企業経営および地域活性化に関する無料公開講座を提供する「イノベーション・カレッジ」を実施しているが、2009年度には福島県(9月5日、コラッセふくしま、52名受講)、宮城県(9月12日、仙台国際センター、134名受講)、山形県(9月19日、秋田県総合保健センター、35名受講)を開催した。 経済学研究科
国際リニアコライダー(ILC)に関する岩手県との共同研究: ILCの候補地である北上山地の調査研究を、本学と岩手県との共同プロジェクトとして立ち上げるべく、本部局が中心となって準備したもので、平成22-23年度に実施される。この内容はメディアでも度々取り上げられている。(平成22年2月16日河北新報、4月14日岩手日報など多数) 理学研究科
2009-2010年の新型インフルエンザの世界的流行に際し、微生物学分野・押谷教授らは、世界保健機関(WHO)の要請に基づき、WHOおよび各国の新型インフルエンザ対策に助言・支援を行い、また、国内のテレビや新聞などを通して啓発活動を行った。
また、感染制御・検査診断学分野の賀来教授は、今回の新型インフルエンザ対策において画期的なものとして全国から注目を集めた「仙台方式」の実現にあたって中心的役割を果たした。
医学系研究科
(社)東北経済連合会、宮城県、仙台市、東北大学の産・官・官・学の4者が協力し、地域における科学技術の振興、研究開発プロジェクトや研究開発型企業の誘致、中小・ベンチャー企業の育成支援などを積極的に進めることを目的として、「東北先進医療研究開発連携拠点(TAMRIC)」を創設した。
東北地方全体で進行する「医師不足」の中で地域医療のレベルを維持するため、東北地方の各地域で基幹的な役割を果たしている医療機関に対して、本研究科の医師を週1回などの頻度で定期的に派遣している。平成21年度の医師派遣数は、延べ46,894名であった。
地域歯科保健推進室を設置、宮城県、仙台市ならびに地域歯科医師会と口腔保健推進にかかる連携を推進。東北大学歯学会、研究科主催のフォーラム開催などの学術連携を推進した。 歯学研究科
初心者のためのインプラント治療セミナー、歯学研究科がん口腔ケア特別研修、第4回東北大学乳幼児歯科保健従事者研修(宮城県から委託)、サイエンス・パートナーシップ・プログラム事業教員研修等の専門職向けの公開講座や講習会を開催するとともに、中学生大学探検、みやぎ県民大学、東北大学出前授業、仙台市歯と口の健康つくり市民の集い公開講座等、一般市民向けの講座等を開催した。
附属薬用植物園は一般市民に開放しており、薬用植物や有毒植物の知識の普及・啓蒙に努めた。さらに、宮城県と宮城県薬剤師の協力のもとに設置された「日本薬用植物友の会」が主催する植物観察会や講演会活動を全面的に援助し、友の会会報の編集でも中心的役割を果たした。加えて、「生薬・漢方薬認定薬剤師のための薬用植物園実習」を2回実施した。 薬学研究科
災害制御研究センターでは、市内公開講座として「チャレンジ防災講座」(年5回程度)を主催し、最新の研究テーマの話題提供や議論の場として、さらには、行政・市民・専門化の交流の場としても高い評価を受けている。 工学研究科
情報知能システム総合学科では年少期から科学的な探求の面白さを実感させることを目的として、市内および近郊の大学・高専と協力して主に宮城県内の中学生を対象に平成6年から毎年夏休みの期間に「光とエレクトロニクス」をテーマとして「たのしいサイエンス・サマースクール」を開催し、これまで約650名が参加している。
フィールド科学を実際に体験できる地域開放事業や、高校生対象の臨海実習・小学生対象の総合学習や海洋講座、カルチャー講座・みやぎ県民大学・公開講座・講演等、小中高校との連携による出前授業や部局への受入等、地域社会に多大な貢献をしている。 農学研究科
研究科主催(環境省、経産省、宮城県、仙台市、日本自動車工業会等後援)で「第2回アジア自動車環境フォーラム」を11月13日~14日に開催した。本フォーラムには世界11ヶ国約380名が参加し、その顔ぶれも関係省庁、各自治体、大学等研究機関、自動車・廃棄物関連企業・事業者、NPO・NGO関係者等多彩なものであった。 国際文化研究科
5年間継続をした研究科重点研究プロジェクト「安心安全社会構築のための横断型情報科学研究」において「仙台市における防災意識の社会調査」を行い、最終の報告書を作成した。 同プロジェクトでは、さらに、レスキューロボットを開発するとともに、消防との意見交換・訓練参加、国際緊急援助隊の訓練への参加などの社会貢献活動を行っている。 情報科学研究科
本研究科で研究開発された技術は数多く製品化に結びついている。これらのICT技術開拓の実績が評価され、仙台市と工学研究科・情報科学研究科等との間で情報知能システム研究(IIS)センターが平成22年2月16日に設立された。
H21年度からJST委託事業「科学者の卵」養成講座の世話部局として、実施・運営にあたっている。H21年度は、全国から高校生418名が応募し、選抜した高校生100名に対する講義、実習ならびに発展的研究指導を行い、好評のなかで初年度を終了した。 生命科学研究科
浅虫海洋生物学センターでは、他大学や高校などに対して、海産生物研究材料を供給し、全国の海洋生物学の教育・研究に貢献している(H21年度:供給機関91機関、供給数22,131件)。
仙台市と地域の環境問題に関する共通認識に立ち、環境、廃棄物、エネルギーに関する研究、教育、技術及び施策を進めるとともに、環境関連産業の育成及び振興に寄与するよう、「本研究科と仙台市との連携と協力に関する協定」を締結し、定期的な情報・意見交換会の開催、地域連携環境教育・研究センターの設立などを行った。 環境科学研究科
宮城県、仙台市、東北経済連合会と本研究科の連携による地域連携環境教育・研究センターを設立し、産官学連携の活動を開始した。さらに、地域連携センターが協力して、SENDAI光のページェントで「エコ発電が未来をかえる夢プロジェクト みんなで灯そうエコページェント」をテーマとして環境エネルギーに関する広報と啓蒙活動を実施した。
山口教授が主任研究者をつとめる科学技術振興調整費(新興人材養成プログラム)医療工学技術者創成のための再教育システム(REDEEM)では、その5年計画の最終年度を目標を達成して終了し、引き続き平成21年度からは、自立した教育プログラムとして医工学研究科も共催する第2期REDEEM を開始し、45名の受講者中、27名が規定の課程を終了して修了証を授与された。 医工学研究科
教育情報学研究の成果を還元し多数の民間団体への貢献を実施: 若手研究者育成OJTコーチング実践セミナー講師、日本サッカー協会公認A級コーチ養成講習会講師等、多数。 教育情報学研究部
附属研究施設大阪センターによる研究成果の社会還元/実用化: 産学連携活動やものづくり教育等を通じて、特に関西圏の金属系産業界の支援と人材育成に関して精力的に活動を行った。 金属材料研究所
みやぎ県民大学学校等開放講座の開催: 宮城県からの委託を受け公開講座を開催し、延べ83名の参加者を得た。「地球にやさしいエネルギーとエコ材料」をテーマに、10代から80代までの幅広い世代の受講者層となり、生涯学習の一環、多様な意見の交換の場として機能したといえる。
片平まつり2009年プレイベントとして、「愉(たの)しく老いるー高齢者が元気に暮らせる社会を目指して」と題して、第1回市民公開講座を開催し、また、片平まつりの一環として、加齢研を一般公開した。「スマート・エイジング―健やかに育ち、賢く老いる―」をキャッチフレーズに、17部門の展示と9部門の公開実験が行われた。宮城県内の中学・高校生が多数参加し、総数1029名とこれまでの最高を記録し盛況であった。 加齢医学研究所
加齢研と仙台市教育委員会は平成22年2月、組織的連携を通じて双方の教育と研究の充実と発展に資することを目的とした「東北大学加齢医学研究所と仙台市教育委員会との連携協力に関する協定」を締結した。
老年医学研究分野・荒井啓行教授が開発した脳アミロイド・イメージングは、アルツハイマー病診療の未来像を大きく変えるものとして、平成21年文藝春秋冬季号「健康への道」で取り上げられた。また、平成22年7月17日、東北大学病院の市民公開医学講座「身近な肺の病気からあなたを守る」にて近藤丘教授、渡邊彰教授が、10月には、「認知症-正しい理解と最新医療-」のタイトルで荒井啓行教授が講演を行うなど、研究成果の社会還元を図っている。
一般市民を対象とした公開講座「みやぎ県民大学大学開放講座」を平成17年度から開講しており、平成21年度は計5回にわたり「ながれ」をテーマに5人の講師が講演を行った。また、文部科学省のスーパーサイエンスハイスクールによる群馬県立高崎高校での出張講演会や、東北大学サイエンスカフェにおける講演、工学研究科と共同しての社会人のリカレント教育を目的とした公開講座(一般対象、有料)の実施など市民向けの教育活動に積極的に取り組んでいる。 流体科学研究所
東北大学 電気・情報 東京フォーラム2009を開催: 内閣府、総務省、文部科学省の後援を得て、「脳の科学と情報通信」を基調テーマに、工学研究科、情報科学研究科と連携して学術総合センターで開催した。一般及び産学官関係機関から約300名の参加があり成功裏に終了した。 電気通信研究所
国際標準化活動
-ミリ波標準化活動において、IEEE802.15.3c ミリ波パーソナルエリア無線の国際標準化に成功。本標準化は、日本の機関が代表して仕様を最初から最後まで取りまとめたIEEE802標準の最初の例である。
-IEEE802.20(モバイル・ブロードバンド・ワイヤレス・アクセス)の 国際標準化に対して、標準化メンバーとして仕様案策定に貢献。
-次世代ユビキタスネットワークの監視・管理基盤技術「NEMO MIB (Network Mobility Management Information Base)」がインターネット国際標準化組織(IETF)の認定を受け、同技術を国際標準規格とすることに成功。
岩崎俊一名誉教授、中村慶久名誉教授、村岡裕明教授らによるハードディスク装置における2005年よりの垂直磁気記録方式の実用・商用化によって、平成21年度には年間6億台と言われる世界のハードディスク装置の生産のほぼ100 %を垂直磁気記録方式に置き換えた。
多元研技術室(機械工場)では、中学生を対象とした3日間の職場体験を実施し、3校から15名が参加した。また、10名の中学生が職場見学に訪れた。さらに、宮城県とみやぎ工業会の連携によるものづくり人材育成プログラム「クラフトマン21」に協力、現場実習を実施し、工業高校生3名を受け入れた。 多元物質科学研究所
一般市民を対象とする宮城県教育委員会主催「みやぎ県民大学開放講座」を毎年継続して開講している。平成21年度は「電子が決めるモノの性質:見えない電子の世界を見る」のテーマで計4回の講座を実施、受講者は31名であった。また、平成21年7月、小中学生を対象とする仙台市教育委員会主催の「夏休み大学探検」を3テーマで実施し、計41名の参加があった。さらに、小学校、高校への出前授業を実施した。
地域防災への貢献: 「歴史資料保全のための地域連携研究ユニット」では、宮城県北部地震によって被害を受けた文化財の救済活動を契機として設立されたNPO法人宮城歴史資料保全ネットワーク等と連携して、全国的にも注目される鎌倉時代末から戦国時代にかけての古文書約40点を発見した。また、平川教授を代表とする東北大学防災科学研究拠点のプロジェクトが文科省概算要求の特別経費として採択され、平成22年度から5か年事業として実施されることになった。 東北アジア研究センター
佐藤教授は2009年4月よりカンボジアにおいて地雷検知器ALISの現地試験を開始し、実地雷原において40個以上の実地雷を検知する実績をあげた。また、岩手・宮城内陸地震で行方不明となっている車両の捜索を、栗原市からの依頼によって実施した。
江戸学の宝庫である本学のコレクション「狩野文庫」の資料を中心とした企画展「江戸のサイエンス~あたたかな科学が生まれた頃~」を開催し、1,000名を超える入場者があった。また、東北大学名誉教授吉田忠氏による講演会「科学の劇場~科学と見世物の間~」、仙台郷土研究会理事の黒須潔氏による講演会「仙台藩の天文史~戸板保佑と幻の西洋暦~」を開催し、合わせて109名の参加者があった。 附属図書館
「東北大学和算ポータル」が、附属図書館が所蔵する日本有数の和算関係資料を電子化し全文画像をウェブ上に公開することで資料に親しむ機会を提供するとともに和算の研究に大きく貢献していることを認められ、2010年日本数学会出版賞を受賞した。
宮城県、仙台市からの強い要望に基づき、平成18年10月に高度救命救急センターを東病棟1階に設置した。他の救命救急医療機関と連携をとりつつ診療機能を分担しながら、先進的高度救命救急医療を実践し、宮城県における救急医療体制の構築に貢献した。また、救急専門医を養成するための救急医療・救急医学研鑽の場を構築した。 大学病院
「病・病」、「病・診」連携強化に向けた取り組みとして、平成16年度に院内施設として地域医療連携センターを設置した。他の医療機関からの患者の紹介をスムースにするための予約システムの運用、退院への早期支援等、適切な医療を提供するために院内及び院外の関係機関等との密接かつ効果的な連携関係を構築し、地域医療に貢献した。
感染管理室では、医学系研究科 感染制御・検査診断学分野とともに、宮城県・仙台市に対して今回のパンデミックインフルエンザの画期的な対応として全国的にも注目をあつめた“仙台方式”実現を含む施策助言を始めとする感染対策支援や、WHOへの専門家派遣を行った。
FD・SDの中核拠点として教育関係共同利用拠点認定を受け、東北地域高等教育コンソーシアム会議、拠点発足シンポジウム開催等を通して、各大学の教育力向上に寄与する中軸的な拠点センターとしての活動を開始した。 高等教育開発推進センター
総合学術博物館では、仙台市博物館連携ネットワークSMMA(センダイ、ミヤギ、ミュジーアム、アライアンス)に参画し、共通ホームページの立ち上げの協力、クロストークへ参加した。 学術資源研究公開センター
植物園主催、仙台植樹の会共催、 日本植物園協会後援で「5月4日は植物園の日、ふるさとの植物を守ろう」というイベントを行った。入園者は1216名で、植物園の公開促進、地域教育・文化への貢献、地域住民と一体感のある大学づくりへの貢献につながった。
「平成21年度情報教育研究集会」の開催: 教育情報基盤センターが組織委員会の中心として、東北大学主催、文部科学省後援で開催されたもので、国公私立の大学、短大、高専で情報教育と教育の情報化を担当する教員を対象として毎年開催されている。今年度は418名の参加者を得て、108件の一般講演と28件のポスター発表があった。 教育情報基盤センター
大学の社会貢献が重視されるようになったため、市民団体や高等学校などからの見学希望者を積極的に受け入れるための体制作りの一環として、「県民大学・開放講座実行小委員会」、「パンフレット編集小委員会」などを新たに編成して、社会貢献事業のさらなる活発化にむけて努力している。 サイクロトロン・RIセンター
経済産業省及びNEDO事業の管理法人業務を全国の大学に先駆けて受託し、大学研究シーズを新産業へ展開する積極的な大学の地域貢献システムを開発・推進している。また、総務省(NICT)から連携大学として全国4大学の一つとして選ばれ、情報通信系研究公募事業の一部を受託し、東北地域担当としてベンチャー・中小企業等の育成活動を実施している。 未来科学技術共同研究センター
吉澤教授がコーディネータとして、また、曽根教授が創始時からのWGメンバーとして「東北大学サイエンスカフェ」を主催し、東北大学の研究成果を一般市民にわかりやすく紹介するとともに、東北大学の知名度向上に貢献している。また、年に1度、工学技術や情報技術に興味を持っていただくことを目的として、中学生を対象にCG講座を開催している。 サイバーサイエンスセンター
本館1階に大型計算機センターで使用したコンピュータを中心にわかりやすく展示・一般公開している活動が評価され、情報処理学会より、全国共同利用型情報基盤センターとして初めて、分散コンピュータ博物館に認定され、披露式を行った。

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