| 15年度に21世紀COEプログラム「社会階層と不平等研究教育拠点の形成」が採択され、17年度に行われた中間評価においてもA評価を受けた。同プログラムではとくに研究成果の国際発信に努力しており、国際ワークショップ・シンポジウムの開催、英文叢書の刊行(16年度1冊、17年度1冊、18年度3冊)に力を入れている。 |
文学研究科 |
| 『大学ランキング2007年版』(朝日新聞社刊)によれば、東北大学の人文社会科学分野におけるISI論文引用度指数(12～16年度)は国内第1位である。ここには、文学研究科教員分も数多く含まれていると思われる。 |
文学研究科 |
| 平成19年1月に「教育ネットワーク研究室」を改組し「教育ネットワークセンター」を創設した。改組により研究プロジェクト部門を強化し、講座横断的研究の推進や外部諸機関との研究ネットワークの拠点形成を可能にした。 |
教育学研究科 |
| 21世紀COE拠点形成プログラム「男女共同参画社会の法と政策 」については、①平成18年7月4日及び14日に、東北大学文系総合研究棟において国際セミナー「市民参加、多様性とジェンダー －比較的展望 日本・カナダ・フランスー」を開催し、②同年11月13日には東京都渋谷区の日仏会館において、COEシンポジウム「オランプ・ドゥ・グージュ研究の新地平」を開催した。さらに③同年12月18日には、仙台国際ホテルにおいて、日本学術会議主催地域振興・東北地区フォーラム「少子高齢化社会と男女共同参画」を後援した。④平成19年7月29～31日には仙台国際センターで東北大学創立100周年記念事業21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策」主催国際シンポジウム「ジェンダー平等と社会的多様性 ─理論と政策の架橋をめざして─」を開催し、海外から9名の講演者を招聘し、国内からは猪口邦子衆議院議員(前内閣府特命担当大臣(少子化・男女共同参画)及び上野千鶴子東京大学教授といった著名な講師を招き、参加者は3日間で約300名にのぼり大成功を収めた。これらの成果及び諸外国と日本の男女共同参画政策と基礎理論に関する調査・研究の結果を、東北大学21世紀COE拠点形成プログラム「男女共同参画社会の法と政策ジェンダー法・政策研究叢書」(全12巻)の第10-12巻にまとめる予定である。 |
法学研究科 |
| ISI Web of Knowledge (2007年7月1日、Essential science Indicators) によれば、過去10年間の引用回数のランキングにおいて東北大学は物理学分野では世界9位(国内2位)、化学分野では世界18位(国内4位)、宇宙科学では世界111位(国内4位)、地球科学では世界127位(国内6位)である。このように東北大学の研究水準の高さを国際的に示す上で、理学研究科の貢献は多大である。東北大学の上位100位までの論文のうち54件(1位から5位を独占)は理学研究科の物理学専攻、天文学専攻、化学専攻に所属する教員が著者となっている。 |
理学研究科 |
| 物理学専攻のニュートリノ関連の研究成果、素粒子論関連の研究成果、光電子固体物性関連の研究成果等は世界的にも高く評価されており、2004年から現在までに限っても著名な雑誌Science、Nature、Nature Physics、Nature Materialsに計9報の論文がある。2006年のみに限れば、物理学専攻は左記の著名雑誌に6報の論文がある。また1報の引用回数が1000回を超える論文を著した教員も複数いる。 |
理学研究科 |
| 松原教授は長らく原因が不明であった「コステロ症候群」及び世界で60例程度しか報告されていない難病「心臓・顔・皮膚症候群」について、がん遺伝子の突然変異が原因となっていることを突き止め、米国科学雑誌ネイチャー・ジェネティクスに成果が発表された。 |
医学系研究科 |
| 平成19年度概算要求研究推進「大学間連携事業：生体－バイオマテリアル高機能インタ－フェイス科学推進事業(東北大学歯学研究科・金属材料研究所，九州大学応用力学研究所)」の採択。 |
歯学研究科 |
| 今井潤教授が中心となって、世界に類をみない臨床疫学研究である「大迫研究」、大規模介入試験である「HOMED-BP研究」、大規模調査追跡研究である「J-HOME研究」を行っている。そのうち「大迫研究」は21年の歴史をもつ臨床疫学研究であり、世界保健機構(WHO)における家庭血圧の高血圧国際基準の唯一の根拠となっている。 |
薬学研究科 |
| 文部科学省が科学技術創造立国の実現を目指した事業としての「平成19年度先端融合領域イノベーション創出拠点の形成」にマイクロ・ナノマシニング研究教育センターの江刺正喜教授が拠点リーダーとして採択(46件申請、15件採択)され、将来的な実用化に向けて研究推進がなされている。 |
工学研究科 |
| 工学研究科重点推進研究プログラムの実施。本研究科における独創的、先駆的な研究を重点的に推進することにより、学術研究水準の向上・強化、さらに将来に向けての概算要求、競争的資金による大型プロジェクトの獲得につながることを目的とする。採択課題4件／年 研究費1課題500万円／年 |
工学研究科 |
| 平成18年度の原著英語論文は、平成15年度に比較すると約120件増加し、法人化後、年々着実に増加している。 |
農学研究科 |
| 研究科の文理にまたがる学際性を反映した研究活動に特筆すべきものがある。すなわち、人間・生命科学、および、社会科学に深く関連した情報科学研究への取り組みと成果が、本研究科の大きな特色である。ISIで扱う単一の専門分野で、この多岐にわたる研究分野を網羅することはできないが、あえて「Computer SCienCe」分野でのISIデータで比較すると、東北大学は発表論文数で世界122位、国内大学4位であり、引用件数で世界285位、国内大学8位である。 |
情報科学研究科 |
| 飯島敏夫教授らは、東北大学脳研究者プラットホームを立ち上げ、公開シンポジウム「脳のつくりとはたらきー大学から社会への発信」を開催し、グローバルCOEの採択を目指した共同研究体制の活性化を図った。その結果、大隅教授(医学研究科)を拠点リーダー、同教授を副リーダーとした「脳神経科学を社会に還流する教育研究拠点」(生命科学研究科に属する脳研究者がプログラム構成員のほぼ半数の比率で参加)が平成19年度の新規グローバルCOEプログラムとして採択された。 |
生命科学研究科 |
| 同和鉱業(株)との包括的研究協力協定の締結：同和鉱業(株)とはこれまでも磁気記録用鉄粉を始めとする材料や土壌汚染物質の状態評価と土壌修復技術などに関する共同研究を実施していたが，平成16年4月9日に包括協定を締結し，さらに広範囲な協力関係が構築され，共同研究が進められている。これに先立ち，平成16年4月1日より寄附講座がスタートし，水熱化学を様々な環境技術へ応用するための基礎研究と実用化研究が実施されている。 |
環境科学研究科 |
| 本所の発表論文数は年間700編を優に超す。2007年7月現在のThomson Scientific社のデータベースWeb of ScienceおよびEssential
Citation Reportによれば、1996-2006年発表論文中、被引用数100回以上の論文は39編(うち1000回を越すもの1編を含む)である。また、東北大学の材料科学分野の発行論文は1996-2006年では4,856編、被引用数合計は28,154回、Highly
Cited Papers(当該分野における被引用数で世界のトップ1％の論文)は59編(うち、45編が本所教員によるもの)である。この結果、本学の材料科学分野は世界第三位(実質第一位)にランクづけられ、本所の貢献が非常に大であることがわかる。 |
金属材料研究所 |
| 川崎グループによる世界初の酸化亜鉛発光ダイオードの論文(Nature Materials(2005))が、ISI統計のThe Hot Paperにおいて材料科学分野世界第1位にランクされた。 |
金属材料研究所 |
| 2006年のネイチャー誌関連では、Nature(海老名准教授)、Nat．Cell．Biol．(高井教授)、Nat．Rev．CanCer(石岡教授)に各1報が掲載された。それ以外にもインパクト・ファクターが 10点以上の雑誌に5報が掲載された。 |
加齢医学研究所 |
| 流体科学研究所は「流動に関する学理およびその応用研究」を設置目的とする、特色ある研究所として国内外で高く評価されている。一例としては、平成18年度は本研究所の伊藤英覚名誉教授が「管摩擦抵抗法則に関する研究」によって文化功労者に選ばれたが、本研究所としては歴代で2人目の選出である。また高山和喜名誉教授が流れの可視化分野における研究の功績によりレオナルド・ダ・ビンチ賞を受賞している。流体研の教員に対する国際的な評価は、国際会議における招待講演や著名な海外学術雑誌のエディター、編集委員などの実績によっても知ることができ、これらは流体科学研究所研究活動報告書によって毎年公表されている。また、2006年度の資料では、民間による国内研究教育機関の学術分野別ランキングにおいて、流体工学の分野で1位(世界ランク5位以内)、流体物理学の分野で3位、熱工学の分野で8位にランクされている(河合塾編 「学問前線2006 理科系100分野の大学学科・専攻ランキング」による)。また、科研費からみる全国大学総合ランキングにおいて、機械工学の分野で東北大学が3位にランクされていることに大きく貢献している(慧文社「科学研究費補助金からみる全国大学総合ランキング」による)。また、研究所の教員が所属する工学分野で、東北大学はISIの引用数が世界41位、国内2位であり、本研究所も貢献している。 |
流体科学研究所 |
| 文部科学省「次世代IT基盤構築のための研究開発」中沢正隆教授の光増幅器に関する研究は‥と多数回引用され、また実用化も果たしていることから、トムソンサイエンティフィック社が、2006年度ノーベル賞受賞者発表に先立ち、今年度または近い将来ノーベル賞物理学賞の可能性のある有力な候補者として選定され、トムソンサイエンティフィック栄誉賞を受賞した。 |
電気通信研究所 |
| 多元研の多くの教員は，国際的学術誌編集や国際会議でのチェアマンなどに選任されている。したがって，そこでの研究は，国際的研究者コミュニテーにおいて認知されていると判断できる。これは，多元研では，教員は常に向上心を持って研究教育活動を行っている証であり，その高レベルな研究の維持と発展を目指した取り組みを行っており，平成18年度に登録された研究業績551報の内、Nature, Science, Angewandte Chemieなど,インパクトファクター5以上の雑誌に掲載された論文数は36報であった。 |
多元物質科学研究所 |
| ハードとソフトな研究環境を整備するための方策として，外部競争的研究資金獲得を目指し，独創的，先進的，先導的，社会に役立つ高いレベルの研究を推進することを目標としており，そのために異分野との融合を含めて他研究機関などとの個別・共同研究を積極的に進めているが，平成18年度はNEDOやJSTなどの競争的資金獲得によるプロジェクトが23件採択された。また，企業との共同研究件数は53件であった。 |
多元物質科学研究所 |
| 工藤純一教授が中心となって構築しHP上で公開している東北大学ノア画像データベースに昨年1年間で260万件を越すアクセスがあった。同データベースは、国内はもとより世界的にも東北アジア地域をカバーする環境情報に関するのデータベースとしては唯一のものである。 |
東北アジア研究センター |
| 東北大学の卒業生評価に関する調査。キャリア支援センターでは、本学卒業・修了者の就職先企業を対象として、大学に対する社会の要請を把握するためのアンケート調査を１８年２月に実施し、その結果を分析し、報告書として取り纏めた。 |
高等教育開発推進センター |
| 東北大学の教育に関する卒業・修了者調査。キャリア支援センターでは、本学の卒業、修了者に対して、東北大学の学部卒業後１０年程度を経ている卒業生、大学院修了生を対象に、職業生活や社会生活での経験に基づいた本学の教育への評価を得ることを目的としてアンケート調査を実施し、その結果を分析し、報告書として取り纏めた。 |
高等教育開発推進センター |
| 小動物用高分解能PETの導入。科研費特別推進研究として従来装置の限界をはるかに超える空間分解能1 mm以下の高分解能半導体PETの開発予算を獲得し、独自の開発に成功した。また開発成功を記念し、「半導体PETに関する国際シンポジウム」を開催した。現在は性能評価を進めながら共同利用を徐々に開始している。 |
サイクロトロン・RIセンター |
| 明瞭で定量的なプロジェクト採択基準の設定。広く学内研究者を対象に、センタープロジェクト設置を可能とするための外部資金規模及び研究目標水準など明瞭で定量的なプロジェクト採択基準を設定した。 |
未来科学技術共同研究センター |
| 18年4月時点でプロジェクト設置数13が19年3月末時点で中期目標値である年度内設置数20に増強し、同時にプロジェクトの大型化も進行中。センターの外部資金獲得額は18年度実績21億円に到達。 |
未来科学技術共同研究センター |
| 拠点型研究開発プロジェクトの推進。特定企業向けに分野を絞り込んだ研究会やセミナーの実施、有力企業CTO等を招いてのキャンパスツアー(産学連携プロジェクト候補となる教員と研究室の訪問)などを新規に実施。 |
未来科学技術共同研究センター |
| 半導体、材料科学、生命科学分野で先端学際科学研究を推進した結果、ISI Citation数は、2006年のみの集計で150を超えている専任教員は8名中4名(最高は730)。トータルの集計で1000を超えている教員も4名になっている(最高は6850)。 |
未来科学技術共同研究センター |
| 全国共同利用研究施設として大規模科学計算システムを学内外の研究者に提供し、日本の学術情報基盤整備に多大な貢献をすると共に、教員・技術系職員・システム開発者からなる高速化支援体制を構築し、利用者プログラムの高速化を通して、大規模／高性能シミュレーション技術の社会への還元を行っている。また、7つの基盤センター群と共同で、グリッド計算基盤や大学間相互認証基盤の開発といった次世代情報基盤に関する研究開発プロジェクトに取り組んでいる。これらの取り組みに対して、文部科学省科学技術・学術審議会学術分科会研究環境基盤部会から、高く評価された。 |
情報シナジー機構 |